クリヤマグループは、中長期的に注力する分野を明確にするため、SDGsやESGから整理した社会課題を当社グループのビジネスモデルに照らし合わせ重要課題を特定しました。特定にあたっては、経営層をはじめ社内外のさまざまなステークホルダーの皆様の意見を取り入れ、議論を重ねてまいりました。
現在、クリヤマグループはSDGs17目標うちの16目標に関連した取り組みを行っています。その目標のなかで当社グループにとって優先順位の高い重要課題（マテリアリティ）に関連する事業活動を強化することで企業価値を高め、持続可能な社会づくりに貢献してまいります。
SDGS目標達成2030年に向け、次の通り重要課題（マテリアリティ）ごとにKPI（Key Performance Indicator）を設定しました。さらに、取り組みについて「事業を通じて積極的に取り組む課題」「全社的に取り組みを強化する課題」に整理しました。
なお、当社のマテリアリティは変化する国際社会の動向や顧客のニーズ、当社グループがおかれている事業環境の変化を踏まえ、定期的にレビューを行い、適宜見直しを実施していきます。
当社グループは、サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）を特定するために、GRI 、国連グローバル・コンパクト 及びWBCSD の発行する「SDG Compass：SDGsの企業行動指針」をガイドラインとして次の5つのステップによりSDGｓに関連する当社の経営ビジョン、基本方針と事業戦略を決定いたしました。
GRIは、1997年以降、企業の持続可能性に報告を提唱してきた独立の国際組織です。自前の持続可能性報告基準としてマルチステークホルダーのネットワークを通じて、世界各地の意思決定者に対し、経済と世界をより持続可能なものにするために働きかけることを使命としています。
国連グローバル・コンパクトは、企業に対しその戦略と事業を人権、労働、環境、腐敗防止等に関する普遍的な原則に連動させ、国連の目的を推進する行動をとることを要請するものです。160か国の8,000社を超える企業が参加しており、世界最大の企業による持続可能性イニシアチブとなっています。
持続可能な開発のための世界経済人会議（WBCSD）は、世界の財界に対し、企業、社会および環境にとって持続可能な未来の創造を働きかけることを使命としています。現状を変革するビジネス・ソリューションを拡充するため、200社の会員企業からなるフォーラムを主催しています。
SDGsによってもたらされる最も重要な事業機会を捉えると同時にリスクを減らすため、バリューチェーン全体通して、SDGsに関する現在および将来の正の影響と負の影響を分析し、それぞれの優先課題を決定いたしました。
SDGsを事業に統合していくステップとしてまず初めに、CEOがトップ・メッセージを発信し、執行役員以上の全役員をワーキンググループとした勉強会を複数回実施しました。
2021年より、社員一人一人が社会課題の解決を意識しながら業務に取り組むことができるように、経営計画や部門計画にSDGsに関する目標を設定しました。
さらに、社内広報ツールなどを通じSDGsについての情報を発信し、全社員がSDGsへの理解を深めています。
「SDGs」によってもたらされる最も重要な事業機会を捉えると同時にリスクを減らすため、バリューチェーン全体を通して、SDGsに関する現在および将来の正の影響と負の影響を分析し、それぞれの優先課題を決定いたしました。
SDGsが事業にもたらす機会やリスクを認識し、当社事業のバリューチェーンにおける優先的に取り組む課題の所在を明らかにしました。
ステップ2で抽出した重要課題をもとに社内外のステークホルダーとの対話やアンケートを通じて、当社グループへの期待・要望、当社グループにとっての重要性の優先順位付けを行い、マテリアリティマップを作成しました。
マテリアリティマップで社内外から重要性が高いとされた社会課題を中心に重要課題（マテリアリティ）を作成しました。
なお、マテリアリティマップに言及されていない課題は、当社グループとして取り組まないという位置づけではなく、当社が特定するマテリアリティは「最重要課題」として認識するものです。
クリヤマグループでは、当社の事業活動がどのようにSDGｓの達成するかを具体的な指標で示すために、2020年にマテリアリティ重要評価指標（Key Performance Indicator: KPI）を設定しました。SDGs達成年度の2030年に向けて、このKPI達成を意識した事業活動を行います。KPI設定にあたっては、従来より取り組んでいたエコアクションの目標に加え、健康経営に関する目標を新たに追加しました。KPIは当社グループの全ての会社に適用範囲を広げ、PDCAを回して達成度を確認していきます。
※各マテリアリティのKPIは「ESGへの取り組み」をご覧ください。
当社グループでは、持続可能な目標を2021年度より、中期経営計画に取り入れることを取締役会で決議しました。特に事業を通して取り組む最重要課題については、共有価値を創造する（CSV: Creating Shared Value） うえで不可欠であるという認識を醸成しました。
当社グループにとっての持続可能な開発目標は、人と地球にとって包摂的、持続可能かつ強靭な未来に向けた取り組みを行うことで企業の生命を次世代に受け継いでいくことであると定義しています。これを達成するためには、経済成長、社会的包摂、環境保護という3つの要素の調和が欠かせず、これらの要素は全て相互に関連しているだけでなく、安寧に不可欠です。
※グローバル事業戦略と国内事業戦略については、こちらをご覧ください。
当社グループでは、サステナビリティに対する姿勢は経営戦略そのものであるという考えのもと、CEO直轄の経営戦略室が主導してSDGｓに関する活動を推進しています。
今後は、グループ全体にSDGsの活動範囲を広げるため、サステナビリティ推進体制の導入を予定しています。
当社のSDGsの取り組みについては、説明会や各種レポート等により積極的に情報発信をしてまいります。
