人権と多様性を尊重した人材育成DEVELOPMENT OF DIVERSE HUMAN RESOURCES

多様な人材の価値を活かし、個々の能力を発揮できる組織づくり

KURIYAMAの働き方改革(ダイバーシティ、女性活躍推進)

6S

「整理 」「整頓」「清掃」「清潔」「しつけ」「スマイル」の6S を働き方改革のベースとして全社員が意識して取り組んでいます。

アーリーBiz

毎日の定時退社を励行するとともに、毎日「定時30分前」に退社可能とする制度。業務効率を上げて所定時間内に仕事を終わらせることにより、個人の時間も充実させていこうという意識づくりに取り組んでいます。

通勤Biz

本社・新大阪支社・東京支社・横浜営業所勤務の社員及び、小学校3年生までの子と同居し養育する社員を対象として、時差出勤を可能とする制度。午前8:00 から午前10:00 まで30 分刻みで自分の出社時間を設定することができます。

ランチBiz

午前11 時 30 分から 午後1 時 30 分までの間に任意に 45 分間の休憩を取得することができる制度。昼食時の混雑回避、休憩時間にも柔軟性を持たせ、業務を円滑に進めることができます。

ドレスBiz

就業時の服装を、季節、就業場所、業務内容、業界、取引相手等のTPOに合わせて、最も快適で働きやすいものを選ぶことができます。

2×4リフレッシュ休暇

年間休日に加え、四半期毎に2 日以上の有給休暇取得を推奨しています。有給休暇を取得しやすい職場環境づくりに取り組んでいます。

テレワーク

自律的な働き方を推奨し、個人のライフスタイルに合わせた働き方が選択できるテレワーク制度を導入。災害等を想定した非常時における事業継続計画のためにも普段からテレワーク勤務制度を利用できるようにしておくことで、社員の安全を確保しながら顧客へのサービスの質を保ち、企業活動を継続することを可能としています。

2021年、クリヤマジャパン(株)が
総務省「テレワーク先駆者百選」(※)に認定

※総務省が2015年から、テレワークの導入・活用を進めている企業・団体を「テレワーク先駆者」とし、その中から十分な実績をもつ企業等を「テレワーク先駆者百選」として公表しているもの。

従業員を支援するための福利厚生制度と、ダイバーシティの推進

奨学金制度の導入

新規学卒者には、就学時に借り受けた返還が必要な奨学金の一部について、会社が返済原資として補助金を給付する制度を導入しています。
※上限...入社から10 年間(120 ヵ月)、総額の半額、且つ上限300 万円

出産・子育て支援、女性活躍の推進

「安心して子どもを産める、育てられる環境づくり」の実現のため、当社では子育て支援に注力しています。子育て世代が安心して働ける環境を整えるため、育児短時間勤務を導入し、養育する子が小学校就学前まで短時間勤務を可能としています。(法定では3 歳未満)また、婦人科検診補助として、乳がんや子宮頸がん検診について女性社員に加え男性社員の配偶者も対象に含め費用を補助しています。その他、女性が活躍するための職場環境づくり、企業風土の醸成の観点からの様々な取り組みを推進しています。

2021年、クリヤマジャパン(株)が
「大阪市女性活躍リーディングカンパニー」(※)認証取得

※大阪市が、「意欲のある女性が活躍し続けられる組織づくり」、「仕事と生活の両立(ワーク・ライフ・バランス)支援」等を積極的に推進する企業に対して、一定の基準に則り認証するもの

ダイバーシティの推進

性別や年齢、国籍に関わらず、多様化する価値観等の違いを尊重し、個々の能力を最大限に発揮できるようダイバーシティ経営を推進しています。当社ではグローバルな事業展開を加速するため、外国籍を持つ社員の採用を積極的に行っています。

その他従業員を支援するための取組み

  • ・従業員の資格取得を奨励するため、規程にある通信教育費用の一部や合格祝い金、資格手当を支給
  • ・活躍する契約・派遣社員を正社員に登用、同一賃金同一労働の導入を目指す取り組み
  • ・超高齢化社会への対応として最長70歳までの再雇用制度として"活き活きプラン"を導入
  • ・職場におけるあらゆるハラスメントを撲滅するためコンプライアンス・ホットライン通報窓口を設置
  • ・BCP(事業継続計画)を毎年見直し、リスク発生時の被害を最小化し、社員の安全確保を優先する取り組み
関連するSDGs

健康経営の推進

当社グループは、経営トップのもと関連する推進部門が一丸となって「社員及びそのご家族の健康向上と維持」「社員の働きやすい環境づくり」へ積極的に取り組んでおります。 これら「健康経営」に関する各種取り組みが優良であると評価され、当社及びクリヤマジャパン株式会社が「健康経営優良法人2022(大規模法人部門)」に認定されました。 今後も、当社グループは社員、及びそのご家族やステークホルダーの皆さまの健康増進に関する取組を更に推進してまいります。

※関連リンク(経済産業省ウェブサイト)

https://www.meti.go.jp/press/2021/03/20220309002/20220309002.html
関連するSDGs

海外拠点の執行役員は現地で採用、育成を図る取り組み

海外執行役員は現地採用し、長期的な人材育成を図っています。また、グローバル経営を推進していく中で、コンプライアンス遵守とガバナンスを強化するため、本社から出向者を現地へ派遣し、海外執行役員をサポートする体制を整備しています。

関連するSDGs